サイト内検索:複数サイトの検索を一度に行える方法とは?


サイト内検索訪れたサイトの中で目当てのページを探す手段としては、今いるページからリンクをたどっていく他に、サイトマップやサイト内検索を利用するのが一般的です。以前から長く使われているサイトマップや、現在注目されているサイト内検索について、その機能の特徴をご紹介します。

  1. 現在でも使用されているサイトマップ
  2. キーワードによりサーバ格納情報を検索する方法に推移
  3. 複数サイトの横断検索も可能にするクローラの技術が登場

 

1.現在でも使用されているサイトマップ

サイトマップサイト内にある情報を探す手段として、以前から広く使われているのはサイトマップです。本の目次のようにサイト内にあるページの一覧を表示することで、サイト全体を見渡すことができます。

サイト内すべてのページへのリンクを人の手で作成するため、確実性が高いのが魅力です。ただし、一覧に表示するのは一般的にタイトルや概要のみで内容まで見えないので、利用者側による見逃しはあり得ます。

作成や導入にシステムが関与せず、プログラムの専門知識がなくても作ることができるという点がメリットです。一方で、手作業での作成になるため、サイトの規模が大きくなった場合には管理が大変という不都合もあります。

2.キーワードによりサーバ格納情報を検索する方法に推移

サイトの規模が大きくなりページ数が増えてくると、サイトマップでは作成が大変になり、かつ利用者も探すのに手間がかかるようになってきます。そこで、見たいページをある程度絞りこんで探せるように、キーワードによる検索の仕組みが使われるようになりました。

サーバ内に登録してある情報を直接検索するもので、大規模なサイトにも対応することができます。また、管理する内容をサーバ内に留めることで、精度の高い検索結果が得られるのが魅力です。

ただし、導入する際には、サーバ内の情報にアクセスするためにシステムを追加する必要があります。専門の知識が必要となり、費用や手間がかかるのは考慮しなければいけないポイントです。

3.複数サイトの横断検索も可能にするクローラの技術が登場

複数サイトを同時に検索できる横断検索複数の事業があるなどで複数サイトを持っている場合には、サイトをまたいで横断検索できる機能が便利です。そこで利用されるのがクローラと呼ばれるロボットで、ひとつのサーバ内に留まらずページの情報を収集し、そこから得られた情報を元に検索を行います。

クローラ技術の普及やサイトの増加に伴って、近年サイト内検索でもこの方法がより一般的になっています。ある程度の知識があればお客様自身でも設定ができるという、導入方法が比較的楽な点が人気の理由です。

加えて、「3」のタイプは「2」のタイプに比べて、サムネイルの表示機能を有している製品が多いというのも大事なポイントです。見やすさやサイト利用者の使いやすさを重要視するのであれば、サムネイルは欠かせない機能と言えます。

 

検索結果画面でのサムネイル表示

 

以上の中で、現在は導入が簡単な、「3」のクローラを使用したサイト内検索システムの導入が多く見られます。提供する企業も増えてきていることで、昨今では低価格帯のシステムも選ぶことができるようになりました。

サイト内検索の導入を検討されている方には、ひとまず導入が比較的簡単な「3」のタイプから試してみて、より高度な機能が必要になってから、機能のカスタマイズや「2」のタイプを検討するのがおすすめです。手間も費用も手軽なシステムから着手することで、検索そのものだけではなく、検索結果を分析して活かすという次のステップにも移りやすくなります。

 

弊社でも、上記「3」に該当するサイト内検索システムをご提供しております。業界最安値を目指し、安価ながらも高機能で使いやすいサイト内検索サービスです。
業界最安値を目指したサイト内検索サービス – サイト内検索Let’s >>

また、グループ分けされた商品の検索に適した、絞り込み機能を備えた商品検索サービスもご提供しております。
高い検索機能を備えた商品検索サービス – 商品検索サービスFindItem >>

 

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お客様から頂いた花が今年も咲きました


一昨年の事務所移転のお祝いに頂きました蘭が、今年も花を咲かせました。

弊社のデザイナーが、こつこつ世話をしていたのを見ていたので、お客様にもスタッフにも本当に感謝です。

まだ他にも、蕾がたくさんあるので楽しみです。

 

週末から寒い日が続いており、普段ならネコの散歩させている会社の前のスペースも

下の写真の通り、すっかり白くなっている中での、嬉しい出来事。

温かいものを頂きました。

image1

ありがとうございます。

 

 


ホームページへの訪問企業を調べる方法(Googleアナリティクス編)


あなたの会社のwebサイトにどんな企業がアクセスしてきたか気になりませんか?

あなたのサイトにアクセスしている企業がわかれば、どんな企業があなたの会社に関心をもっているか、顧客見込みの会社はどこか、どんな競合他社が見てきているか等、有益な情報が得られると思います。

ということで、今回はGoogleアナリティクスを利用して、webサイトにアクセスしてきた企業名を調べる方法をご紹介します。

訪問企業がなぜわかる?

正確には、Googleアナリティクスでアクセス元の企業名そのものが調べられるではありません。

アクセスしてきたドメイン名を調べることで、企業名を突き止めることができる、というわけです。ドメイン名とはある企業の社内からユーザーがその企業の回線を利用してアクセスしてきた場合、そのドメイン名がgoogleアナリティクス上に記録されます。
大きい企業など、ドメイン名に社名そのものを使っている企業も多く、ドメイン名さえわかれば、企業名がわかる可能性が高いのです。

それではさっそく始めましょう!

まずはgoogleアナリティクスにログインして、画面左側にあるメニューの【ユーザー】をクリックして【ユーザー】のメニューを開きます。
続いて【行動】をクリック→【新規とリピーター】をクリックします。

【ユーザータイプ】が表示されています。New Visitorが新規ユーザー、Returning Visitorがリピーターを表しています。この画面だけでは、企業名はまだわかりません。次のステップに進みます。

 

上部にある【セカンダリ ディメンション】をクリックし、続けて【ユーザー】をクリック→【ネットワークドメイン】をクリックします。

すると【ユーザータイプ】の右に【ネットワークドメイン】が表示されます。

これがアクセスしてきたユーザーのドメイン名です。

まだいまいちピンとこないと思います。

次に進みましょう。あと一息です。

 

次に、今回は企業名を知ることが目的なので、日本国内に登記のある企業のみが登録できる「co.jp」で絞り込みを行います。

絞り込み手順

【アドバンス】をクリック

②「最後が一致」を選択

入力エリアに「.co.jp」と入力 ※ドメインの前に「.(ドット)」をつけてください。

【適用】をクリックします。

ドメイン名がco.jpのみに絞られました。※もし表示される数が少なければ、表示の期間を長く設定してみてください。

co.jpの前の部分に注目してください。

どうでしょうか?

彼らは皆、あなたの会社やあなたの会社の事業などに何らかの関心を持ち、webサイトにアクセスしているのです。
意外な企業や、驚くような大企業があなたのサイトを見ているかもしれません。
もちろん、競合他社からのアクセスもあるかもしれません。

googleアナリティクスの画面上の【ネットワークドメイン】より右側に続くデータを分析するなどして、googleアナリティクスをどんどん活用してもらえればと思います。

 

Google Analyticsでは、日本語の組織名までは調べることはできませんが、ドメインのアルファベット表記を読み解けば、企業名そのものだったり、企業名を推測できる名前だったりすると思います。
しかしながら、.co.jp以外のネットワークドメインを用いている企業が、たくさんあるのも事実です。
それに、前述の通りgoogleアナリティクスでは日本語で訪問企業名を取得することはできません。

ホームページにアクセスしてきた企業名や法人名が日本語で取得し、その行動を分析するには、Googleアナリティクスでは、無理であり、別の方法が必要となります。

アクセスしてきた企業名や大学名を日本語で知りたい方のためのサイト改善について >>

 


Googleアナリティクス初心者でも分かる!速効アクセス解析術!


ご存じの通り、Googleアナリティクスは非常に高機能なアクセス解析ツールです。
使いこなすことで、自身のホームページやブログの現状や改善点を把握することができます。
しかし、完璧に修得するまで、まったくアクセス解析できないのかといえば、それは違います。

Googleアナリティクスは、これからお伝えするわずかな知識さえあれば、初心者の方でも、ある程度自身のサイトの現状を知ることができるのです。

それではさっそくはじめます。
それではまず、ログイン後の画面を見てみましょう。

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これはログイン後のGoogleアナリティクスの「ホーム」画面です。
ここでは現在あなたがGoogleアナリティクスで管理しているサイトのフォルダが表示されています。
フォルダを開き、「すべてのウェブサイトのデータ」をクリックすると、いよいよ「レポート」という、データを表示する画面を見ることができます。

「ユーザーサマリー」を理解しよう

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これは「ユーザー サマリー」という画面です。
「ユーザー サマリー」とは、サイトやブログを訪問した「ユーザー」の概要です。
初心者でも、この「ユーザーサマリー」の見方がわかれば、大まかなに自身のサイトの現状を理解することができます。

「ユーザーサマリー」でわかること

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①現在表示されているレポートの対象期間です。

折れ線グラフやその下に表示されている「セッション」などの項目のデータは、この期間の収集結果を示しています。
右端の▼印から、自分で表示期間を設定することができます。

②どの項目をグラフ化したいかをここで選択できます。

初期設定では「セッション」になっています。
右端の▼印から、自分で項目を設定することができます。

③①の期間内の②のデータの推移を示した折れ線グラフです。

図の例では、「このホームページは平日と土日でセッション数が大きく変わるようだ、」などということがグラフから読むことができます。
さて、先ほどから出てくる「セッション」とは何でしょうか。
それでは次に「ユーザーサマリー」で確認できる「セッション」等の項目を見ていきましょう。
グラフより下の部分に下の図のように表示されています。

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「ユーザーサマリー」画面で確認できる項目は、以下になります。

「セッション」

セッションとは、あなたのサイトやブログの訪問数です。
ユーザーがサイトを訪問してから離脱するまでを1回としてカウントします。
その間、ユーザーがサイト内で何ページ見ても、戻っても、セッションは1回とみなされます。
そしてGoogleアナリティクスが「一回の訪問が終了した」と判断すると、次の訪問は2回目としてカウントされます。
図のサイト例では、「2015年1月30日から2015年3月1日までの間、9,975回訪問された。」ということがわかります。
ちなみに、Googleアナリティクスでは以下のような場合に、一回訪問が終了したと判断します。

・30分間、何もページ上で行動がない場合

これは、サイトを開いたまま、ユーザーがパソコンから離れた場合

・訪問中に日付が変わる場合

午前0時の前後をまたぎ、サイトを閲覧される場合

・30分内でも、一度サイトを離脱し、前回と異なる経路からサイトに再訪問した場合

前回の訪問から30分以内に先ほどとは異なる新たな検索キーワードや、他のサイトからのリンク(広告や参照元など)を経由して訪問した場合などを指します。

「ユーザー」

表示されている期間内に 1 回以上訪問したユーザー数を指します。
1日のうちに同じユーザーが複数回訪問しても、同じユーザーなら1とカウントされます。

「ページビュー数」

ユーザーが閲覧したページの合計数です。
ページを再読み込みしたり、ブラウザの戻るボタンをクリックして再度ページを閲覧した際にも新たなページビューとしてカウントされます。

「ページ/セッション」

1回の訪問中に表示された平均ページ数
同じページが繰り返し表示された場合も集計されます。

「平均セッション」

1回のセッション(訪問)中にユーザーが滞在していた時間です。

「直帰率」

サイトに訪問したユーザーが、サイトに訪問した際、最初に表示されたページのみでサイトを離脱(別のページを閲覧することなく離脱)した割合

「新規セッション率」

新規訪問の割合です。

 「新規ユーザーと、リピーターの割合」

右の円グラフは新規ユーザーと、リピーターの割合が表示されています。図で行くと、新規ユーザーが6割、リピーターが4割であることがわかります。

 

いかがでしたでしょうか。
今回は「ユーザーサマリー」画面の見方をざっくりとお伝えしました。
本当に初歩中の初歩の内容ではありますが、ご自身のサイトが何人くらいの人に、どのように閲覧されているか、雰囲気だけでも感じていただくことができたのではないでしょうか。

今回の内容が、少しでもGoogle アナリティクスの初心者の方のお役に立てたら幸いです。


求人広告を出しても応募がない!改善と対策


募集しているのに反応が無い現実

求人や就職の情報を掲載しているサイトには、リクナビやマイナビのような大規模な転職サイトや、また地域に特化したアルバイト情報などを掲載するWEBサイトなど、さまざまな求人情報サイトがあります。

しかし、これらのサイトに求人広告を掲載しても、ぜんぜん応募の連絡が返ってこずに、お困りの店舗さんや企業さんも多いのではないでしょうか。

業種にもよりますが、アルバイトを雇うのも、新規学卒者を採用するのも、なかなか難しい状況になっています。就職希望者が集まらないだけではなく、離職率が高い場合などは、事業存続の危機に陥ることもあります。

 

求人を掲載しても応募が無いのは、なぜか?

(1)求人広告の媒体が適切ではない

複数の媒体に、同時期に一斉に求人を掲載することにより、反応を見ることで、より良い媒体を発見できる。
各媒体に広告枠は、一番小さなもので良い。

(2)求人広告に掲載されている情報が不足している

媒体に掲載している情報の密度を上げ、たくさんの内容を伝える。
ただし、求職者が知りたい情報を載せることが大切です。

(3)求人媒体上の、他の企業に掲載内容が負けている

地域や業種などが同じである他社の掲載内容について調査する。
とくに採用条件や訴求のポイントなどを要チェックし、対策を検討する。

(4)問合せにくい or 電話が繋がらない

お問合せの方法や、担当者名、電話での対応時間などを掲載する。

(5)WEBサイトがない、または求職者にとって情報不足である

求職者を主なターゲットにしたWEBサイトを立ち上げる。
通常のWEBサイトは顧客や株主をターゲットとして作成するが、ターゲットが異なるため、それに合った訴求のできるサイトが必要となります。

 

求人媒体側だけの対策で十分でないのはなぜか

求人媒体側での対策ですが、この方法は上記の(1)~(4)となりますので、これをおこなって下さい。しかし、(1)~(4)を実施するだけは、求職者を最終的に応募に導くことは難しいでしょう。
そのためのポイントとなるのが(5)のWEBサイトとなります。

では、なぜ(1)~(4)だけでは不十分なのかについて、その当たりの説明し、さらに、その理由を踏まえたうえで、(5)について、どのようなWEBサイトを用意すればよいかをご説明します。

認知度の高い企業の場合、求職者はその企業に対するイメージや仕事の内容についてある程度の想像や理解を持っていることが一般的です。
つまり、その企業で働く自分自身のイメージが求職者に想像できているということです。

求職者自身が、自分がこの会社で働くイメージを持てるかどうかということが、大切なのです。そして、この働くイメージを持てない会社は、求職者にとっては、そもそも働き先としての選択肢にすら入らない存在となってしまいます。

ですので、認知度の低い会社は、求職者に対して、彼らがここで働くイメージを持たせることが必要となってくるわけです。

 

では、認知度が低い会社はなにをすればいいのか?

上記で説明したように、認知度の低い会社は、求職者に対して、彼らが自分の会社で働いている姿をイメージできるようにしてあげる必要があります。

求人媒体上では、募集内容や条件的なことが表に出てしまい、なかなか働く姿をイメージさせてあげるところまで、伝えることは出来ません。
そのため、媒体とは別にそれを伝えるツールを用意する必要があります。

スマートフォンやパソコンを使って、インターネットにて勤め先を探すことが、ごくごく当たりまえになっている現代において、このツールを用意すべきところは、インターネット上にある必要があります。

そう、つまり人材募集用のホームページを作ることによって、求職者に働く姿をイメージしてもらう事がもっともスマートな解決だと考えられます。

人材募集用のホームページは、大きな会社がやることだと思われる方もいるかもしれません。しかし、マスメディアや、求人媒体が用意する高額なオプションサービスによる訴求ができない小さな会社だからそこ、WEBをつかった訴求が費用対効果的に有利な手法となるのです。

ここからは、中小規模や認知度が低い企業がどのようにWEBを活用すべきかについて話していきます。

 

どのようなWEBサイトを用意すれば効果的なのか?

多角的に物事を判断するタイプの応募者は、求人媒体や、ポータルサイトだけで判断せず、必ず貴社の企業サイトや、採用サイトをチェックにしきます。効果的な採用サイトを用意して、機会損失を防ぐことが大切となります。

なかには、会社のWEBサイトがあるから、現在のWEBサイトの中に、採用向けページを作ったらどうか思う人がいるかも知れません、しかし、それはお勧めできません。

なぜなら、そもそもの会社のWEBサイトの想定ターゲットは、顧客であり、求職者ではないからです。

だから、求人向けの人材募集用のWEBサイトが必要となるのです。
そして、その採用向けサイトの想定ターゲットは、もちろん求職者という事になります。

入り口から出口まで、求職者が応募してくれるように採用サイト内のコンテンツを用意し貴社で働くイメージや、魅力を伝えていく必要があります。

 

効果的な採用サイトの条件

それでは、効果的な優れた人材確保につながる! 貴社と求職者のミスマッチを防ぐ!
そのための、効果的な採用サイトが備えるべき条件についてお話しします。

(1)タイムリーな更新による、すばやい情報発信

(2)貴社の魅力を最大限にアピールできる充分な情報量

(3)わかりやすいサイト構成

(4)求職者の知りたいコンテンツが充実している

(5)時流に合った質の高いデザイン

 

上記の内容について、簡単にまとめた資料を弊社でも無料配布しております。
ご興味の方は、こちらからお問い合わせください。

 

そして、最後に必要なもの

それは、求職者に共感してもらう事だと思います。
社風や方向性の合う人や、そもそもその企業やお店が好きな人を雇うことが、離職率減少や企業成長に有効なことは想像しやすいと思います。