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先日、JT生命誌研究館さまに研究支援システムを納品させて頂きました。
昆虫がどんな植物を食べるのかについて、相関図を自動描画にてビジュアライズするものです。
リンクをクリックすると、いろんな昆虫の食草関係を図解できます。

InsectInDB日本語版
https://ja.insect-plant.org/

前身となるシステムは、英語表記の専門的な分析システムとして開発しましたが、
今回は高校生の生物部の生徒さんでも楽しめる、判りやすくて楽しいシステムとなりました。
パソコンの大きな画面でみると面白いと思います。

本研究では弊社代表も共同研究者として支援を続けており、下記のリンクは、以前に論文を発表くださった先生からの今回の新システムについてのFacebook投稿となります。
https://www.facebook.com/maskot1977/posts/10219850730711395

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募集しているのに反応が無い現実

求人や就職の情報を掲載しているサイトには、リクナビやマイナビのような大規模な転職サイトや、また地域に特化したアルバイト情報などを掲載するWEBサイトなど、さまざまな求人情報サイトがあります。

しかし、これらのサイトに求人広告を掲載しても、ぜんぜん応募の連絡が返ってこずに、お困りの店舗さんや企業さんも多いのではないでしょうか。

業種にもよりますが、アルバイトを雇うのも、新規学卒者を採用するのも、なかなか難しい状況になっています。就職希望者が集まらないだけではなく、離職率が高い場合などは、事業存続の危機に陥ることもあります。

求人を掲載しても応募が無いのは、なぜか？

（１）求人広告の媒体が適切ではない

複数の媒体に、同時期に一斉に求人を掲載することにより、反応を見ることで、より良い媒体を発見できる。
各媒体に広告枠は、一番小さなもので良い。

（２）求人広告に掲載されている情報が不足している

媒体に掲載している情報の密度を上げ、たくさんの内容を伝える。
ただし、求職者が知りたい情報を載せることが大切です。

（３）求人媒体上の、他の企業に掲載内容が負けている

地域や業種などが同じである他社の掲載内容について調査する。
とくに採用条件や訴求のポイントなどを要チェックし、対策を検討する。

（４）問合せにくい or 電話が繋がらない

お問合せの方法や、担当者名、電話での対応時間などを掲載する。

（５）WEBサイトがない、または求職者にとって情報不足である

求職者を主なターゲットにしたWEBサイトを立ち上げる。
通常のWEBサイトは顧客や株主をターゲットとして作成するが、ターゲットが異なるため、それに合った訴求のできるサイトが必要となります。

求人媒体側だけの対策で十分でないのはなぜか

求人媒体側での対策ですが、この方法は上記の（１）～（４）となりますので、これをおこなって下さい。しかし、（１）～（４）を実施するだけは、求職者を最終的に応募に導くことは難しいでしょう。
そのためのポイントとなるのが（５）のWEBサイトとなります。

では、なぜ（１）～（４）だけでは不十分なのかについて、その当たりの説明し、さらに、その理由を踏まえたうえで、（５）について、どのようなWEBサイトを用意すればよいかをご説明します。

認知度の高い企業の場合、求職者はその企業に対するイメージや仕事の内容についてある程度の想像や理解を持っていることが一般的です。
つまり、その企業で働く自分自身のイメージが求職者に想像できているということです。

求職者自身が、自分がこの会社で働くイメージを持てるかどうかということが、大切なのです。そして、この働くイメージを持てない会社は、求職者にとっては、そもそも働き先としての選択肢にすら入らない存在となってしまいます。

ですので、認知度の低い会社は、求職者に対して、彼らがここで働くイメージを持たせることが必要となってくるわけです。

では、認知度が低い会社はなにをすればいいのか？

上記で説明したように、認知度の低い会社は、求職者に対して、彼らが自分の会社で働いている姿をイメージできるようにしてあげる必要があります。

求人媒体上では、募集内容や条件的なことが表に出てしまい、なかなか働く姿をイメージさせてあげるところまで、伝えることは出来ません。
そのため、媒体とは別にそれを伝えるツールを用意する必要があります。

スマートフォンやパソコンを使って、インターネットにて勤め先を探すことが、ごくごく当たりまえになっている現代において、このツールを用意すべきところは、インターネット上にある必要があります。

そう、つまり人材募集用のホームページを作ることによって、求職者に働く姿をイメージしてもらう事がもっともスマートな解決だと考えられます。

人材募集用のホームページは、大きな会社がやることだと思われる方もいるかもしれません。しかし、マスメディアや、求人媒体が用意する高額なオプションサービスによる訴求ができない小さな会社だからそこ、WEBをつかった訴求が費用対効果的に有利な手法となるのです。

ここからは、中小規模や認知度が低い企業がどのようにWEBを活用すべきかについて話していきます。

どのようなWEBサイトを用意すれば効果的なのか？

多角的に物事を判断するタイプの応募者は、求人媒体や、ポータルサイトだけで判断せず、必ず貴社の企業サイトや、採用サイトをチェックにしきます。効果的な採用サイトを用意して、機会損失を防ぐことが大切となります。

なかには、会社のWEBサイトがあるから、現在のWEBサイトの中に、採用向けページを作ったらどうか思う人がいるかも知れません、しかし、それはお勧めできません。

なぜなら、そもそもの会社のWEBサイトの想定ターゲットは、顧客であり、求職者ではないからです。

だから、求人向けの人材募集用のWEBサイトが必要となるのです。
そして、その採用向けサイトの想定ターゲットは、もちろん求職者という事になります。

入り口から出口まで、求職者が応募してくれるように採用サイト内のコンテンツを用意し貴社で働くイメージや、魅力を伝えていく必要があります。

効果的な採用サイトの条件

それでは、効果的な優れた人材確保につながる！　貴社と求職者のミスマッチを防ぐ！
そのための、効果的な採用サイトが備えるべき条件についてお話しします。

（１）タイムリーな更新による、すばやい情報発信

（２）貴社の魅力を最大限にアピールできる充分な情報量

（３）わかりやすいサイト構成

（４）求職者の知りたいコンテンツが充実している

（５）時流に合った質の高いデザイン

上記の内容について、簡単にまとめた資料を弊社でも無料配布しております。
ご興味の方は、こちらからお問い合わせください。

そして、最後に必要なもの

それは、求職者に共感してもらう事だと思います。
社風や方向性の合う人や、そもそもその企業やお店が好きな人を雇うことが、離職率減少や企業成長に有効なことは想像しやすいと思います。

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